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広義にはVT桜に加え取得した映像の伝送・処理および表示機能を含む監視システム。主な用途としては防犯（その為、防犯カメラ（ぼうはんカメラ）ともいう。）、防災、計測・記録などがある。英語ではClosed- circuit Televisionといい、これの略語「CCTV」もよく使われている。概説。一般の目に触れるものとしては、防犯を主な目的として、商店（小売店）やFX 比較など金融機関、公的機関の天井などに仕掛けられているケースが多い。商店の場合、商品の万引きやレジでの強盗などの監視・記録。金融・公的機関の場合、侵入者や不審者の監視・記録である。近年は施設内だけでなく、市街や盛り場の道路などに防犯カメラが取り付けられることが多い。また、カメラの価格降下に伴い、個人で自宅駐車場などに盗難防止目的として安価な監視カメラを設置するケースも増えてきている。不審者の監視を目的とするものでは、警備会社の警備システムと連動しているものが多く、無人となっている深夜に人が立ち入ると、警備会社に自動的にLTO・RDX が行われるシステムが多い。イギリスで2005年7月7日に起きたバス、地下鉄を標的とした爆弾テロにおいて犯人の検挙が迅速に行われたのも、監視カメラの記録に負うところが大きいと見られている。但し、テロ自体確信犯的犯罪であるので、防犯カメラに防止効果はあまりないと考えられている。むしろ、一般犯罪に対する効果が期待されている。日本においても、成田空港と関西空港に顔認識システム付きの監視カメラが設置されており[1]、また2007年7月1日に東海道・山陽新幹線で営業運転を開始したN700系電車の全乗降口と運転室出入口にも、日本では初めて鉄道車両内に監視カメラを設置するなど、公共交通機関でも防犯を強く意識した監視カメラの設置が進んでいる。防犯用以外では、工場の製造ライン監視、原子力発電所や火力発電所などの人が立ち入れない場所の異常監視、ダム、河川、火山などの状況の監視・記録に使用されている。かぐやなどをはじめ、人工衛星のような状態が把握しにくいものについても監視カメラが用いられる。また、広域を監視し、テレビ局、インターネットなどで公開できる画像をサンプリングに撮影している物はライブカメラとも呼ばれている。更に、インターネットのURLを公開せず、ログイン時のユーザー名とパスワードを企業や組織内、また個人や家族内に留めれば、インターネットを介し距離に関係なく遠方の監視も行える。警視庁では繁華街等の防犯対策の一環として、「街頭防犯カメラシステム」を導入している。これに倣って各地域の道府県警も繁華街、街頭、街路周辺に防犯カメラを設置した。このうち警視庁の防犯カメラシステムは今のところ全国最大規模で運営されており都内の繁華街と呼ばれる地域、人の密集する地域、駐車違反多発地域に設置され、悪質業者、暴力団員、駐車違反者、素行不良者、逃亡犯などの検挙に大きな成果をあげていると言われている。主な用途。鉄道駅ホームの監視カメラのモニタ防災ダム水量監視、道路災害（崩落など）監視、活火山監視、鉄道駅ホームの乗降状況確認など。監視店舗などの各種施設内や敷地内の監視、街頭、鉄道の駅、空港、学校、個人住宅の監視サービス。計測・記録交通流量（高速道路など）、スピード違反取締り（自動速度違反取締装置）、ナンバープレートの登録番号の記録（自動車ナンバー自動読取装置）など。設置場所。防犯用に設置される監視カメラの場合、実際に犯罪が起きたときの状況証拠とするためにも利用されるが、そのほか、カメラがあることにより犯罪を抑止する効果や、また監視カメラがあることにより、人々に安心感を与える役目もあるという意見もある。そのため、監視カメラを設置していることを目立つように掲示している場合が多い。「監視カメラ作動中」といった表示板を設置したりする。犯罪者によってカメラが破壊されることも考えられるので、複数のカメラを組み合わせて設置することが多い。監視カメラ本体が他のデジカメプリントによって撮影されるようにしている。抑止と記録のジレンマ。監視カメラの目的は前述のように、「犯罪行為の抑止」と「犯罪行為の証拠の記録」である。しかし、この2つの効果を同時に追求することはできない。なぜなら、犯罪行為を抑止するために監視カメラを設置するのであれば、設置してあることを目立たせなければならないが、そうすると犯罪行為の発生を監視カメラの無いところに追い込むため、証拠記録が撮影できなくなる。

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