エラスチン コラーゲンと同様に皮膚の結合組織に存在する繊維状のたんぱく質。真皮にあってコラーゲンを束ね、バネのように支えて皮膚の弾力とハリを保つ働きをしている。したがってエラスチンが不足するとコラーゲンがバラバラになり、たるみやシミが目立つようになる。 外為、初期iモードメールアドレスは「携帯電話番号@docomo.ne.jp」であった。悪意を持ったコンテンツ事業者は「携帯電話番号@docomo.ne.jp」というメールアドレスを自動生成し、自社のサイトを宣伝する、「迷惑メール」をiモード宛に大量に送信した。受信者にメール受信料金の金銭負担がかかる「迷惑メール」は社会的に大きな問題になった。現在の初期アドレスはランダムな英数字から始まる仕様に変更されている。 当時はJ-フォン（現在のソフトバンクモバイル）がメール受信無料を強くPRしていたため、NTTドコモにとって不利な情勢だった。そこで「受信メールにもパケット料金を課金する」という同様な仕組みを導入していたau (KDDI) がパケット割引を導入。NTTドコモは電波帯域に余裕のあるW-CDMA (FOMA) においてパケット通信料金を割り引き、movaではパケット通信を割り引かなかった。 日経225や、端末をFOMA中心にすることなど、movaからFOMAへの加入者移行を狙ったことで、FOMAの契約数はNTTドコモの携帯電話契約数全体の8割以上の4,500万契約を突破し、2004年4月以降第3世代携帯電話での純増数50ヶ月連続（2008年6月末現在）1位を獲得しているが、2003年度に携帯電話全体の加入者純増数はKDDIのauブランドに抜かれ2位に転落し、さらに2007年度にはソフトバンクにも抜かれて3位に転落した。この理由としては、他社に比べ料金プランが高額というイメージがあることや、端末価格が他社に比べ高価格であることなどがあげられる。FOMAでのパケ・ホーダイ（iモード通信を対象としたパケット定額制料金プラン）・パケ・ホーダイフル（iモード通信・フルブラウザを対象としたパケット定額制料金プラン）の導入や利用可能エリアの拡大、サービスの強化及び端末のバリエーションの強化、家族間通話24時間無料などファミリー割引の強化、料金プランのFOMAとmovaの統一化、ファミ割MAX50とひとりでも割引50の導入による料金が高額というイメージの払拭、新料金体系（バリューコース・ベーシックコース）導入に伴う端末の割賦販売の開始[5]、更なる高速通信規格 (HSDPA) 導入、ソフトウェアにおける共通プラットフォーム開発などの対抗策が打たれている。 FX、HSDPAと呼ばれる高速パケット通信規格を使用したサービス「FOMAハイスピード」を新たに開始した[6]。これを利用した、「着うたフル」の配信や深夜に音楽番組を自動でダウンロードする「Music&Videoチャネル」も行っている。 現在、次世代携帯電話規格であるHSUPA方式やSuper 3G方式、第四世代携帯電話の新方式の研究・開発を率先して行っている。 2004年には「iモードFeliCa」を開始した。愛称は「おサイフケータイ」で、これを基にした「モバイルSuica」のサービスも行われている。「おサイフケータイ」は他社にもライセンスが供与されている。 2006年秋に開始した番号ポータビリティ制度 (MNP) では苦戦を強いられ、2006年11月度の契約数が自社初の純減となった。その後も、auに比べ純増数が少ない状態が続いた。さらにはソフトバンクにも純増数で劣り、MNP開始後2社に大きく遅れをとった。また、2008年1月のみイー・モバイルにも純増数で劣った。シェアは52%強と依然支配的状態がつづいているが、2008年2月現在、唯一シェアを落としており、また唯一MNPにおいての転出超過となっている。ドコモは2007年5月より「DoCoMo2.0」という旗印で顧客獲得を狙ったが、2007年8月に創業以来2度目の純減 (-22,900) となり、このような現状を打破すべく2008年7月から新しいドコモブランドに変更することとなった。 かつてPHS事業では市場占有率2位であったが、PHS事業を手がける3大グループの中で最下位であったアステルグループは全国サービスから撤退し、2006年12月にアステルとしてのサービスはすべて終了したため、その後はNTTドコモが最下位事業者となった。動向が注目されていたが、主力の携帯電話（mova、FOMA）事業と並立するメリットが事業者にとっては薄く、PHS音声端末、データ端末の新規機種開発も停滞していた。そのような中、2005年2月28日、ドコモは同分野の事業を縮小するのではなく、2005年4月30日をもって新規加入を停止し、2008年1月7日24時を持ってサービスを終了した。 これによりPHSの全国サービスを積極的に展開し、存続する事業者は、唯一ウィルコムグループのみとなる。NTTグループ全体としてみても、通信分野部門単位で初めて他事業者に市場を明け渡す事となった。詳しくはドコモPHSを参照のこと。 日本で唯一ポケットベルサービスを全国の都道府県で提供する事業者であったが、利用者が大幅に減少したため2007年3月31日限りで事業を終了した。NTTドコモの撤退により現在はテレメッセージグループだった沖縄テレメッセージと東京テレメッセージ（2代目：2008年10月1日にYOZANから会社分割）がポケットベル事業を行う。 ワイドスターは赤道上空36,000Kmにある2機の静止軌道衛星（N-STAR)を使った公衆通話サービスである。利用可能エリアは日本の領海を全てカバーする。主に山小屋、船舶、航空機といった携帯電話や固定電話の届きにくい場所で利用されている。衛星軌道が遠いため、0.2秒程度音声に遅延が発生する。また通信に高出力が必要になるため、電話機は最小の可搬型で1.7Kgとなる。主に可搬型、車両型、船舶型の3形体となる。車両型、と船舶型は常に静止衛星にアンテナが向くよう、自動追尾アンテナとなっている。可搬型にはそれ自体に指向性の強いアンテナが内蔵されており、アンテナを南方向に向けることにより、通信が可能となる。屋内で利用するため、外部アンテナと接続することもできる。 割り当て番号は地上系携帯電話と同じで、衛星電話に着信する際の料金体系も地上系携帯電話の遠方料金と同じであるため、世界的な比較でも格安な衛星通信となっている。 地上インフラストラクチャへの依存度は極めて低く、災害時も輻輳が起こりにくく、2箇所に分散された衛星アップリンク局が被災しない限り通信に支障が生じることはない（移動予備局への移行も容易である）。そのため災害対策機関だけでなく、官公庁、企業でも災害対策用として導入をしている。 1年のあいだに2度、広告に問題ありと公正取引委員会に判断されている。 2006年11月2日、ソフトバンクモバイルのいわゆる「0円広告」について「景品表示法違反の疑いがある」として公正取引委員会に申告書を提出したが、同年12月12日、「景品表示法第4条第1項第2号の規定に違反するおそれがある表示を行っていた」として、公正取引委員会から注意を受けた（KDDIは同じく注意を、またソフトバンクモバイルは警告を受けた）。また、公正取引委員会は、これら3社が加盟する社団法人電気通信事業者協会に対し、複雑な料金体系に対する国民からの苦情の多さを指摘した。 2007年11月16日、再び広告チラシについて、公正取引委員会からの警告をKDDIとともに受けることとなった。前年11月に公取委から受けた注意理由と同種のもの（広告の表記に関する問題）であり、1年間で2回も処分を受けるのは異例であることから警告となった。 iモーションの最大容量を10MBに機能拡張やFOMAハイスピードの開始に伴い時間帯により通信速度が低下してしまいう。他社携帯と比べると速度差は歴然である。 ・国内では、絶大なブランド力でシェアを握る一方、海外投資で1兆5,000億円にも上る莫大な損失を計上するなど投資活動には失敗も多く、株主総会で説明不足を批判されたこともある。株式会社ダブルスクエア、株式会社ドコモ・ためタン、株式会社アルシェール（2006年10月24日解散、2007年1月11日清算完了）、株式会社ハイブ（2009年2月をめどに清算）といった社内ベンチャー子会社も今ひとつ不透明な会社業態で非公開企業を理由に詳細を公開しないこともある。 2007年10月26日の年度中間決算発表を行った席で、2008年中に各地域会社を統合し、全国1社体制とする方針を発表[7]。2008年4月25日、合併期日を7月1日として地域会社8社と合併契約を締結[8]。さらにこれに先立つ4月18日、7月1日の地域会社合併と同時にブランドロゴも「NTT DoCoMo」から「NTT docomo」に変更すること[9]も発表した。（ブランドカラーも青から赤［通称ドコモレッド］に変更）しかし、NTTグループの分割は、グループの独占状態を打破し、通信業界を競争状態にすることを目的として行われてきた経緯があり、統合前にはKDDIなどライバル会社が、「持株+東西+コム」の再統合に繋がりかねないとして、公正取引委員会などに差し止めを求める可能性も残されていた。[10]