カニューレ 一般的には気道切開時に気管支とつなぐ器具のことをいうが、美容外科では脂肪吸引のときに使用する細い管のことを指す。直径1.5 〜３ミリ程度で、吸引する場所の近くに挿入し、直接、脂肪を吸引する。 外国為替から努力を重ね、デビュー当時より巧みなレース運びを見せた若井は、森且行と共に、衰退していた川口勢の若手有望株に成長する。1999年10月には、GI秋のスピード王決定戦（浜松オートレース場）優勝戦において、先着選手の反則失格によるタナボタ優勝を得たが、優勝インタビューでも笑みはなく、実質のGI制覇は2002年を待つこととなる。 その2002年3月、地元川口の開設50周年記念グランプリレースが開催され、常に地元勢最重ハンデ大外の位置に置かれるようになっていた若井は、地元エースとして他場強豪を迎えた。予選道中、準決勝と堅実な勝ち上がりを見せ優出すると、優勝戦は、最重ハンデ最内に若井、その外に1月にSGスーパースター王座決定戦を制した池田政和（船橋オートレース場所属）、同じく3月にSG全日本選抜を優勝し復活を果たしたばかりの高橋貢（伊勢崎オートレース場所属）を大外に置く布陣となった。全国区の最強選手陣への挑戦は、好スタートを見せた若井が早めに軽ハンデ勢を捌き首位に立つと、猛追する高橋を寄せ付けずそのまま優勝を飾った。全国区強豪に名を連ねる会心の優勝だった。 外為には、飯塚オートレース場で開催されたGIダイヤモンドレースを制覇、他場でのグレードレースを制し地元GI制覇がフロックではなかったことを証明してみせた。 その後も着実に川口のエースとしての道を歩み続け、川口勢悲願のSGタイトル制覇を目指すこととなる。 2004年9月に、地元川口で開催されたSG第8回オートレースグランプリで、若井は初日に落車、その際に損傷した競走車の修復整備中に右手を火傷する事故に遭う。水脹れした手で予選を乗り切り、どうにか準決勝を勝ち優勝戦進出を決めたものの、当人も優勝は絶望的と考えていた。 FX後、同期の永井大介や北渡瀬充（伊勢崎オートレース場所属）が、競走車の整備を手伝い、25期初のSG制覇という夢を若井に託す。二人の協力もあって、競走車「モエルトウコン」号は見違える動きを見せた。北渡瀬に「これで優勝出来なかったら引退しろ」とハッパをかけられ、若井は優勝戦に臨んだ。優勝戦は半乾きの斑走路、得意とするコンディションであった。他の選手が難走路に苦しむなか、若井は走路上の乾ききっている部分を押さえるという絶妙なライディングを見せ、川口勢としては1995年のSG第27回日本選手権オートレースの福田茂（12期）以来9年ぶりの、そして、25期生初のSGタイトルを手にしたのである。 高齢化や核家族化の進展等により、要介護者を社会全体で支える新たな仕組みとして2000年4月より介護保険制度が導入された。日本の制度は、概ねドイツの介護保険制度をモデルに導入されたと言われている。介護保険料については、新たな負担に対する世論の反発を避けるため、導入当初は半年間徴収が凍結され、2000年10月から半額徴収、2001年10月から全額徴収という経緯をたどっている。 施行当初は社会的入院が大きな問題であることもあり、自宅での介護（在宅介護・居宅介護）を促す意図があった。実際には介護サービスがあっても、介護職員の不足や資金不足から利用者に応じたサービス提供は難しく、自宅介護は困難なことが多い。その結果として、さしあたり「預けられる」入所介護施設の不足が、導入当初以来解消されていない大きな問題となっている。 介護サービスの利用に先立っては、まず利用者が介護を要する状態であることを公的に認定（要介護認定）される必要がある。これは、医療機関を受診した時点で要医療状態であるかどうかを医師が判定できる健康保険と対照的である。要介護認定は認定調査の結果をもとに保険者によって行われ、要支援1、2、要介護1〜5の7つの段階に分けられる（法律上、要支援認定と要介護認定は区別され、要支援の場合、利用できる介護サービスが限定される）。これをもとに、どのような居宅介護サービスを組み合わせて利用するかコーディネイトするのが介護支援専門員である。 介護サービス事業者については、厚生労働省により開設基準が定められており、都道府県から指定を受ける必要がある。介護サービス事業者は、1割負担を利用者から徴収し、残りの9割の給付費を各都道府県に設置されている国民健康保険団体連合会へ請求し、支給される。国民健康保険団体連合会は9割の給付費を保険者から拠出してもらい運営する仕組みとなっている。 満40歳以上の者が被保険者となる。65歳以上を第1号被保険者といい、40歳から65歳未満の医療保険加入者を第2号被保険者（医療保険に加入していない者（例：生活保護法による医療扶助を受けている場合など。）は第2号被保険者ではない。）という。原則として保険者（市区町村又は広域連合）の区域内に住所を有する者を当該保険者の被保険者とする。 法律で定める特定の施設に入所している者は介護保険の適用を受けない。これらの施設を適用除外施設といい、その設立又は設置の根拠となる法律等において介護サービスと同等なサービスを提供することが予定されているため、重ねて介護保険制度によるサービス提供をする不都合を回避するために規定されている。 ある被保険者が別の保険者の区域内にある住所地特例施設に入所した際に、その施設に住所を移した場合、引き続き従前の保険者の被保険者となる。施設に他の保険者の被保険者が入所することにより給付費の負担増とならないようにするために設けられている措置。 介護給付費の財源は、公費と保険料で賄われ、その比率は50%ずつである。 財源の内訳は、原則、国25%、都道府県12.5%、市区町村12.5%、第1号被保険者保険料（以下「第1号保険料」）19%、第2号被保険者保険料（以下「第2号保険料」）31%（2006年（平成18年）〜）である。当初は国50%、都道府県25%、市区町村25%であった。 第1号保険料と第2号保険料の比率は人口構成比により政令によって規定され 2000年（平成12年）度〜2002年（平成14年）度　第1号保険料（17%）　第2号保険料（33%） 2003年（平成15年）度〜2004年（平成16年）度　第1号保険料（18%）　第2号保険料（32%） 国の25%のうち5%部分については調整交付金として交付される。これは要介護となるリスクが高い後期高齢者加入割合や各保険者内の高齢者の所得格差を調整するものである。自治体関係団体は調整交付金を25%の外枠にするように求めている。 2006年（平成18年）年の改正で、介護保険施設にかかる費用費に関して国20%、県17.5%と負担割合を調整している。給付費が大きくなる介護保険施設の指定・開設権限が都道府県にあるため権限者が負担すべきという考え方の現れである。 第1号被保険者の介護保険料は3年に1度策定される介護保険事業計画における介護サービスの供給量等に基づき、保険者毎に基準の保険料が設定され、被保険者の所得状況等に応じて、課せられる。現在の全国平均月額（2006年（平成18年）〜2008年（平成20年）度）は4090円である（2003年（平成15年）〜2005年（平成17年）度の平均は3,293円）。 第2号被保険者の介護保険料は、全国の給付状況を鑑み、国が各医療保険者毎の総額を設定し、それに基づき医療保険者毎に額を設定する。